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震災が与える消費者マインドを読み解く

 発生から2カ月以上が経ち、大震災の影響に関する様々な調査が報告されている。特に消費者のマインドは、外食産業にとって重要なデータだ。現在、消費者の意識に大震災はどういった影響を与えているのか。各方面から出されている調査をまとめ、その傾向を調べた。

 

 日本フードサービス協会が5月25日に発表した4月の外食産業の売上高は前年同月比2・8%減。飲食店への客足が遠のいた状態にあることは変わりないが、3月に記録した過去最大の減り幅となる10・3%減に比べればかなり改善した数値であり、ゆっくりではあるが、回復基調となっている。

 

 しかし業態別で見ると、「居酒屋・パブ」業態の落ち込みの激しさが目立つ。3月の19%減に続き、4月も11%減と、2カ月連続の10%以上の下落。外食全体の2・8%と比べると、非常に大きな減少であることが分かる。

 

 他の業態がある程度復調しているのに対し、なぜ「居酒屋・パブ」だけがこれほど落ち込んだままなのか。そこに、消費者マインドの新しい流れを見てとることができそうだ。

 

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